病院・歯科医院の電気料金を削減できるおすすめの電力会社
医療設備に少なくない電力を必要とする病院や歯科医院。その電気代を大幅に削減できる電力会社を全国455社から厳選して紹介します。筆者は産経新聞、週刊女性自身などメディア取材を受ける電力自由化の専門家です。
目次
電力会社を切り替えことで電気代の削減が可能
電力会社を切り替え、最適なプランを契約することで電気代を削減することが出来ます。手順や仕組みを詳しく解説します。
2割以上の削減が可能なケースも珍しくない
病院や歯科医院は、その規模によりますが電気の使用量が一般家庭と比較して大幅に大きいです。様々な医療設備あるいは施設の空調などに大量の電力を必要とします。
そこで、電力自由化によって新たに電力小売事業に参入した「新電力」に契約を切り替えることで、平均的な診療所や歯科医院の場合、電気代を20%前後削減することが出来ます。
電気代を削減できる理由
新電力に切り替えることで電気代を削減できる理由は以下のとおりです。
日本の電気料金プラン(低圧向け)は、使用量が増えるごとに料金単価が3段階で高くなる料金体系をとっています。1段階目は低廉な料金単価で電力会社にとって利益率が非常に低く、3段階目は単価が高いため利幅も大きいです。3段階目(300kWh超)の料金単価が大手電力会社の利益の源泉とも言われています。
この3段階制の料金プランはオイルショックを機に、節電を促す目的で当時の一般家庭をモデルに設計されたものです。病院・歯科医院のような業務用用途では電気の使用量が大きいため、使用量に占める3段階目の料金(最も高い)の比重が大きなものとなります。
電力自由化によって参入した新電力は、主にこの3段階目の料金単価を大手電力会社と比較して大幅に割り引いたプランを提供しています。病院や歯科医院といった業務用用途は新電力の料金プランとの相性が良いといえます。
重要な「供給の安定性」について
医療施設で特に重要なのが、電力供給の安定性です。安い電力会社と契約したがために、治療中に停電するような事態があってはなりません。
電力自由化では、電気を各契約者に届けるルート(送配電網)は引き続き地域に1社の送配電会社が担っています。大手電力会社の小売部門も新電力と同様に、送配電会社(大手電力会社の送配電部門である場合もある)の送配電網を借りる形で電力を販売しています。
電力の安定供給は引き続き送配電会社が責任をもって行っており、特定の電力会社の契約者だけが停電するような事態は起きない仕組みです。また、仮に契約した電力会社が倒産した場合でも、一定期間は送配電会社が代わって電力供給を継続するため、突然停電するような事態も発生しません。既に倒産した新電力が数社ありますが、期限内に手続きをすることで引き続き電力の供給を受けることが可能です。
災害発生時についても、契約している電力会社による差はありません。大手電力の小売部門も、新電力も、送配電網の使用料金として「託送料金」を同額支払っているため、差別されることはありません。
参考までに、全国各地の国公立病院でも競争入札により新電力が電力供給を担っているところが多数あります。
病院・歯科医院におすすめの電力会社
本題の、病院や歯科医院、診療所におすすめの電力会社を紹介します。
電灯契約の切り替えは
以下の料金一括シミュレーションで確認してください。
高圧・特別高圧契約の場合
一定規模以上の病院では、契約種別が高圧電力あるいは大病院では特別高圧契約となっている場合があります。
高圧あるいは特別高圧は「定価が無い」ため、一概におすすめ出来る電力会社はありません。無料の一括見積りサービスを利用し、複数社から相見積もりを取ることをおすすめします。
サイト名 | 対応種別 | 対応地域 |
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エネチェンジ ※電力各社が資本参加 (北陸電力、東京ガス Looop、昭和シェル) |
高圧・特別高圧 | 全国 |