マンションの電気代が安くなる電力会社6選
マンションでの電気の使われ方の特性をふまえて、条件ごとに電気代が安くなるおすすめの電力会社を紹介します。地域ごとに選ぶべき会社が異なるので注意してください。
注意! 2022年下半期現在、燃料費調整が高騰しています。多くの新電力は燃料費調整に上限がありません。そのため、上限があり上昇が食い止められている大手電力の従量電灯よりも割高になっています。
この記事の著者:石井元晴
2014年から当サイトを運営。産経新聞、週刊女性自身、週刊ポスト、女性セブンなど数々のメディアに電力自由化の専門家として取材を受けてきました。400社以上の料金プランに目を通しています。
マンションにおすすめの電力会社
マンションでの平均的な電気の使用条件である30A契約・月348kWhで電気代が安い新電力会社を、地域ごとに紹介します。
北海道のマンション世帯で安い電力会社
北海道ではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
東北のマンション世帯で安い電力会社
東北電力エリアではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
関東のマンション世帯で安い電力会社
東京電力エリアではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
中部電力エリアのマンション世帯で安い電力会社
中部電力エリアではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
北陸電力エリアのマンション世帯で安い電力会社
北陸電力エリアではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
関西のマンション世帯で安い電力会社
関西電力エリアではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
中国地方のマンション世帯で安い電力会社
中国電力エリアではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
四国のマンション世帯で安い電力会社
四国電力エリアではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
九州のマンション世帯で安い電力会社
九州電力エリアではコスモ石油のコスモでんきが安いです。マンション世帯の平均使用量では「ポイントプラス」の方が安いです。解約違約金・初期費用はありません。燃料費調整に上限を設けています。
沖縄のマンション世帯で安い電力会社
沖縄では沖縄ガスが最安水準です。12ヶ月以内に解約すると2000円の解約事務手数料が発生する点はデメリットとして指摘できますが、燃料費調整に上限があり電気料金も安いです。
オール電化の場合は
オール電化マンションの場合、上で紹介した電力会社に切り替えることで電気代がむしろ高くなってしまうケースが多いです。オール電化マンションでは、必ず「オール電化プラン」を契約することをおすすめします。
オール電化プランについては以下の記事で詳しく解説しているので、こちらを参考にしてください。
電力会社選びのQ&A
電力会社を切り替える上で気になる疑問に答えます。
賃貸でも電力会社を乗り換えても大丈夫か
電力自由化に関して、よくある疑問が「賃貸」でも自分で電力会社を自由に選んで契約出来るのかという点です。
賃貸のマンションについても、基本的には電力会社を自由に切り替えることが可能です。大家や管理会社に対して連絡や許可を得る必要もありません。私は不動産賃貸業を営んでおりマンションも所有していますが、わざわざ連絡してこられても迷惑なのでやめてください(笑) 連絡してくる人もいないです。
ただし、以下に当てはまる場合は切り替えることが出来ません。
- 一括受電マンションの場合
- 契約時に電力会社を指定されている場合
一括受電マンションは、マンション1棟で同じ電力会社から電力を共同購入する仕組みであるため、1戸だけ抜けるということが基本的に出来ません。一括受電マンションの場合、契約時に不動産屋さんから必ずその旨の説明があるので、無ければ一括受電では無いはずです。
また、一部の賃貸マンションでは入居時に契約する電力会社を指定されている場合があります。契約事項に盛り込まれ重要事項説明の中で説明されている場合は、その電力会社と契約する必要があります。契約書に「本貸室の電気は○○株式会社から配給」と記載されているケースです。
不動産仲介業者の中には電力会社を「紹介」してくるところも多いですが、契約に盛り込まれていなければ無視して自分の好きな会社と契約して問題無いです。不動産屋(仲介業)が紹介してくる電力会社は基本的に電気代がそれほど安くないです(代理店手数料が高いため)
新築でも新電力と契約出来るのか
新築マンションに入居する場合でも、上で紹介したような電気代が安い新電力と契約することは可能です。
ただし、ごく一部に新築時の契約不可としている新電力もあります(楽天でんきなど) その場合は一旦、東電や関電といった大手電力会社と契約した上で、その後必要に応じて切り替えの手続きを行ってください。大手電力の標準的なプランである「従量電灯」の場合、短期間で解約しても違約金などは発生しません。
共用部の電気代も削減できます
共用部についても、電力会社の契約を変更することで電気代の削減が可能です。小規模マンションの共用部(電灯)で年間数千円〜1万円、エレベーターなどの動力契約についても年間数千円の節約が可能です。
詳しくは以下の記事で解説しています。