電気代を実質タダにする方法を思いつきました
毎月必ず掛かる電気代。この電気代を「実質タダ」にする方法を思いついたので、数字を交えながら解説したいと思います。
目次
電気代の平均は年間12万円
総務省の家計調査によると、一世帯あたりの電気代の平均は月9千円から1万円程度とされています。年間で10〜12万円程度が「平均」と言えます。ちなみに、電気代とガス代を合わせると家計の消費支出の約5%程度になります。
金額としては必ずしも大きくはないものの、生活を続ける限り永続的に支出が発生するのが電気代です。その電気代を「実質タダ」にする方法を考案したので、以下で詳しく解説します。
株式配当金で電気代をまかなおう
株式の配当金で電気代をまかなう戦略を考えました。
電力株の配当で電気代をまかなう戦略
電力会社の株式を購入し、その配当金で電気代をまかなう戦略です。
電力会社は会社にもよりますが、概ね3%前後の配当利回りがあります。年間の電気代を12万円とすると、 電力株を400万円分保有することで配当金だけで電気代が支払える計算になります。
400万円というと決して小さな額ではありませんが、40歳代の金融資産保有額の平均値が916万円(家計の金融行動に関する世論調査/2021年)とされているので、世の中の2〜3割くらいの方にとっては「出せない金額」ではないと思います。
配当利回りが高い電力株の一覧
一例として電力各社の配当利回り(2023年12月1日現在)と、年間12万円の配当金を得るのに必要な投資額をまとめます。
会社名 | 配当利回り | 必要金額 |
---|---|---|
電源開発 | 3.88% | 309万円 |
中国電力 | 3.03% | 396万円 |
四国電力 | 2.90% | 414万円 |
中部電力 | 2.70% | 444万円 |
関西電力 | 2.51% | 478万円 |
主な電力会社の中で配当利回りが高い5社をピックアップしました。電源開発(J-POWER)は元々は国の特殊会社として設立された、発電を主に行っている会社です。
投資にはリスクも
投資には当然、リスクも伴います。
株価が下落するリスクに加え、配当の支払いが減額・停止することもあります。例えば東京電力ホールディングスは2011年以来、無配(配当ゼロ)が続いています。関西電力を始めとする他の大手電力各社も原子力発電所の停止などを受けた業績の悪化により、2016年頃まで無配が続いていました。
電力株は安定的に配当を出す業種として知られており、関西電力の2012年の年間無配は創業初年度以来「61年ぶり」とされていますが、無配になる可能性はゼロではないと言えます。
また、株価も上下します。一度購入したら10年20年持ち続ける覚悟を持つことが、この戦略を成功させる重要な要素となるはずです。うまくいけば株価の値上がり益も期待できますが、下落時に売却すると損失が生じます。
電気代以外も「実質タダ」にできる
同じ考え方で、電気代以外も配当金でまかなうことができます。以下で具体的な銘柄名と投資必要金額をまとめます(いずれも2023年12月1日現在)
対象 | 会社名 | 配当利回り | 必要金額 |
---|---|---|---|
都市ガス/年6万円 | 西部ガス | 3.72% | 161万円 |
ガソリン/年10万円 | コスモ | 5.34% | 187万円 |
スマホ/年6万円 | ソフトバンク | 4.78% | 126万円 |
車/200万円 10年ごと買い替え | ホンダ | 3.79% | 528万円 |
注文住宅/2500万円 35年ごと買い替え | タマホーム | 5.17% | 1355万円 |
「FIRE」という言葉がありますが、製品やサービス単位で「FIRE」を達成することも夢ではないかもしれません。
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