HTBエナジーは取引価格高騰の影響を受けるの？
度々「暴騰」を見せる電力の取引価格。その影響はHTBエナジー契約者にも及ぶのか。HTBエナジーの料金メニューを約款をもとに分かりやすく解説します。
HTBエナジーの料金プランの解説度々高騰する電力の取引価格
まずはこれまでに発生した電力取引価格高騰の「恐怖」を紹介します。
取引価格が10倍に
多くの新電力が電気の調達を頼っている日本卸電力取引所というマーケットがあります。
卸電力取引所は通常、1kWhあたり7〜8円前後という取引価格で取引きが行われていますが、2020年末から価格が上昇、2021年1月には200円という価格を付ける時間帯もあり、取引価格が通常の10倍を遥かに超える水準で約1ヶ月にわたり推移しました。
翌シーズンにあたる2021年11月から22年初頭にかけても、新電力各社の経営に打撃を与える価格高騰が発生しており、電力取引価格高騰は度々発生しています。
2021年に起きている「電力不足」の原因と影響深刻な影響を受ける「市場連動型プラン」
取引価格高騰は、「市場連動型プラン」と呼ばれるタイプの料金プランを契約している人に、深刻な影響を及ぼします。
市場連動型プランは、卸電力取引所の取引価格に各社が定める手数料を加算した金額を「電気代」として支払う料金体系で、予め決まった料金単価がありません。
通常8円程度の取引価格が100円あるいは200円となってしまったため、市場連動型プランを契約している家庭の電気代は大手電力会社の数倍以上に膨れ上がる可能性があります。
例えば1ヶ月の取引価格が平均100円/kWhまで高騰した場合、月300kWhの電力を使用する一般家庭の電気代は35000円以上になります。東電など大手電力の標準プランでは、同じように電気を使っても8000円前後で済みます。
市場連動型の電気料金プランとは？HTBエナジー契約者への取引価格高騰の影響は
では、取引価格高騰はHTBエナジー契約者にどのような影響があるのか。詳しく解説します。
結論：影響を受ける
これまでHTBエナジーの料金プランは他の多くの新電力、大手電力と同様に卸電力取引所での電力取引価格高騰の影響を受けない料金体系を採用していました。
ですが2022年7月に発表された約款の改定により、卸電力取引所の電力取引価格高騰を毎月の電気料金に転嫁する「電源調達調整費」を導入したことで、取引価格高騰の影響を受ける料金体系へ変更されることになりました（料金への転嫁は2022年10月分から）
2022年現在、電力取引価格は燃料価格の高騰と電力需給の逼迫によりかつてない暴騰を長期間にわたり継続しています。このような状況下で電源調達調整費を導入している料金プランを利用すると、電気代が高額になる恐れがあるため注意してください。
なお、当サイトではこのような卸電力取引所の取引価格高騰の影響を受けるプランについては、料金シミュレーションのコメント欄などで「料金高騰リスクあり」と注意喚起しているので参考にしてください。
電気料金プランの比較表
電力の取引価格高騰の影響を受ける料金プランの見分け方
