サステナブルエナジーの口コミ・評判

サステナブルエナジーの概要


運営会社 サステナブルエナジー 電力調達 不明
供給エリア 沖縄・離島除く全国 契約条件 地域によっては
30Aor40A以上

サステナブルエナジーの特徴


　サステナブルエナジーは2019年設立、2021年から新電力としてサービスの提供を開始しました。本社は福岡県に置いていますが沖縄・離島を除く全国で電力販売を行っています。


　使用量が一定以上ある場合に他社の追随を許さない「圧倒的な」料金プランを提供していましたが、2022年6月に大幅値上げを実施、更に料金が高騰するリスクがある料金体系へと変更されます。他社と比較しながらメリット・デメリットを解説します。


サステナブルエナジー公式サイト

料金プランとサービスの解説


乗り換えでいくらお得になる？


　乗り換えで、電気料金がどれくらい安くなるのか。
　世帯人数別に、平均的な電気使用量で大手電力会社の標準的なプランである「従量電灯」と比較します。


お得率と年間節約額
1人
20A / 月170kWh
2人
30A / 月348kWh
3人
40A / 月391kWh
4人
50A / 月437kWh
北海道電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 30A契約不可 -15.0%
-23135円		 -17.3%
-30639円
東北電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 30A契約不可 -10.5%
-13505円		 -13.6%
-20380円
東京電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 -11.9%
-13504円		 -15.3%
-20326円		 -17.9%
-27385円
中部電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 30A契約不可 -10.8%
-14009円		 -13.7%
-20455円
北陸電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 30A契約不可 -14.3%
-15650円		 -16.7%
-21005円
関西電力エリア
サステナブルでんきB		 -4.1%
-1848円		 -15.6%
-15851円		 -18.1%
-21114円		 -20.2%
-26745円
中国電力エリア
サステナブルでんきB		 -2.3%
-1094円		 -15.6%
-16647円		 -17.7%
-21579円		 -19.5%
-26857円
四国電力エリア
サステナブルでんきB		 0%
-14円		 -11.8%
-12695円		 -13.9%
-17081円		 -15.6%
-21773円
九州電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 -15.0%
-15046円		 -18.3%
-21479円		 -20.7%
-28112円

　2022年5月以前の供給分の料金です。新電力としては最安水準の料金プランでした。


お得率と年間節約額
1人
20A / 月170kWh
2人
30A / 月348kWh
3人
40A / 月391kWh
4人
50A / 月437kWh
北海道電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 30A契約不可 -3.1%
-4767円		 -5.8%
-10228円
東北電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 30A契約不可 +1.2%
+1548円		 -2.3%
-3394円
東京電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 +2.5%
+2782円		 -1.5%
-2027円		 -4.5%
-6933円
中部電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 30A契約不可 -0.4%
-455円		 -3.0%
-4417円
北陸電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 30A契約不可 +0.3%
+334円		 -2.6%
-3309円
関西電力エリア
サステナブルでんきB		 +10.4%
+4667円		 +0.1%
+146円		 -1.8%
-2072円		 -3.4%
-4445円
中国電力エリア
サステナブルでんきB		 +13.7%
+6369円		 +1.8%
+1957円		 +0%
+17円		 -1.5%
-2057円
四国電力エリア
サステナブルでんきB		 +12.7%
+6081円		 +2.6%
+2741円		 +0.5%
+574円		 -1.3%
-1743円
九州電力エリア
サステナブルでんきB		 20A契約不可 +3.3%
+3327円		 -0.7%
-834円		 -3.7%
-5039円

　主にファミリー世帯で大手電力よりも割安となる料金体系です。基本料金0円、また使用量が増えると大手電力に対して割安になる料金体系なのでファミリー世帯や戸建住宅でメリットのある料金プランです。


　以前の料金プランを比較すると、例えば4人世帯・東京エリアでは年間20452円の値上げとなります。


　加えて、卸電力取引所の電力取引価格の変動を電気代に反映する仕組みも新たに導入されており、電気代が高額になるリスクがある料金体系へと変更されています。上記の試算よりも電気代が高額になるリスクが低くありません。


サステナブルエナジー公式サイト

解約時の違約金は？


　1年契約となっていますが、個人名義での契約の場合は解約違約金などは発生しません。法人名義での契約の場合は約款に詳細な計算式が記載されているので、こちらを参照してください。


支払い方法は？


　個人はクレジットカード払いのみ、法人名義はプランによって口座振替・クレジットカード払いに対応しています。


サステナブルエナジー公式サイト

サステナブルエナジーの評価


　


値上げを実施(2022年6月)


　サステナブルエナジーは2022年6月供給分から値上げを実施することを発表しました。料金シミュレーションのところでも紹介したとおり、4人世帯・東京エリアでは年間20452円の値上げとなります。


　現在、日本国内では燃料価格の高騰や電力需給の逼迫などを原因として、電力の取引価格の高騰が続いています。卸電力取引所での市場取引の価格だけでなく、相対調達の取引水準も高騰しており、Looopでんきや楽天でんきが値上げ、エルピオでんきやあしたでんきが事業撤退に追い込まれています。


　今回の値上げにより、サステナブルエナジーの料金が大手電力標準メニュー（従量電灯）よりも割高となるユーザーが一定数出てくるので、その場合は大手電力を含め他社への切り替えを推奨します。ただし、新電力の値上げは今後本格化するため、ほかの新電力に乗り換えた場合は乗り換え先でも値上げに遭うリスクは低くありません。他社に乗り換える場合は大手電力、あるいは自社グループで火力発電所を保有している石油元売りや大手都市ガスが低リスクです。


サービス名 対応地域 公式サイト
東京ガス 関東 公式サイト
大阪ガス 関西 公式サイト
CDエナジー
中部電力・大阪ガスの子会社		 関東 公式サイト

環境面・エコ


　まだ供給を開始したばかりであるため、CO2排出係数のデータなどはありません。また、「再生可能エネルギー100%を目指していく」としていますが、電源構成などは公表していません。


サステナブルエナジー公式サイト

電源調達費調整額の導入により電気代が「高額化」する恐れ


　サステナブルエナジーは2022年6月に実施する料金単価の引き上げに加え、同年7月から電源調達費調整額を導入することを発表しました。これにより電気代が高額化する恐れがあります。


電源調達費調整額とは何か


　昨今、卸電力取引所の取引価格が高騰することがしばしばあり、卸電力取引所から電力の調達をしている新電力各社の経営に深刻なダメージを与えています。


　サステナブルエナジーの「改定前」の料金プランを含め一般的な料金メニューでは、卸電力取引所の取引価格高騰を電気料金に反映することが一切出来ないため、高騰が起こると新電力は仕入れ価格の上昇により赤字が出ます。新電力が赤字を出さない（縮小する）ために、卸電力取引所の取引価格変動をユーザーに転嫁する仕組みが電源調達費調整額です。


11月 12月 1月 2月 3月
19年度 9.03円 8.71円 8.17円 7.59円 7.48円
20年度 5.35円 14.35円 66.53円 8.29円 6.70円
21年度 17.59円 18.04円 23.95円 23.36円 30.76円

　2021年度下半期から電力取引価格の高騰が断続的に続いている状況です（上表は東京エリアプライスの月間平均値）


電源調達費調整額の計算方法


　サステナブルエナジーの電源調達費調整額は以下のように計算されます。


ケース 計算式
還元 電源調達費調整額（還元）＝(エリアプライス―還元基準価格)×還元基準価格を下回った際の使用電力量（kWh）
追加請求 電源調達費調整額（追加）＝(エリアプライス―追加調準価格)×追加調準価格 を上回った際の使用電力量（kWh）

　エリアプライスとは、卸電力取引所での地域ごとの電力の取引価格です。30分単位、地域ごとに取引価格が決まっています。


　例えば東京電力エリアの追加請求基準価格は15.00円/kWhです。エリアプライスの上限である80円で計算すると、電源調達費調整額の単価は65円/kWhとなります（別途消費税が加算される）　


電気代が高額化する恐れがある　少なくともメリットは無い


　例えば東日本で電力需給が逼迫した2022年3月23日の東京エリアプライスは6〜23時過ぎまで上限の80円に張り付いていたので、月300kWhの電力を使う一般家庭ではこの日1日分の電源調達費調整額だけで500円以上が、電気料金本体価格や燃料費調整額とは別途、加算される恐れがあります。


　2022年夏や2023年1・2月にも極めて深刻な電力不足が懸念されており、また燃料の輸入価格も低下する兆しが見られません。2022年夏、2023年1・2月には極めて深刻な電力取引価格の高騰が発生するリスクは「低くない」と言えるため、今回の電源調達費調整額の導入はサステナブルエナジーの利用者にとってメリットよりもデメリットの方が遥かに大きいと結論づけることが出来ます。


　本来であれば電力取引価格が落ち着く4月でさえ、2022年は月間平均が21.65円/kWh（東京エリアプライス）と高騰しています。


年度 4月の月間平均
東京エリアプライス
2022年 21.65円/kWh
2021年 7.05円/kWh
2020年 6.85円/kWh
2019年 10.93円/kWh

　サステナブルエナジーは電源調達費調整額の導入を含む約款の改訂に承諾しない契約者に対しては2022年6月30日までに他社に切り替えを行うよう説明しています。現在サステナブルエナジーを利用している方に対しては速やかに他社に切り替えることを推奨します。


切り替え先を選ぶ際の注意点


　昨今、電源調達調整費を新たに導入する新電力が少しずつ増えています。例えばONEでんきなどを展開するグランデータ社なども新たに電源調達調整費を導入しています。


　切り替え先を選ぶ際は、約款をよく確認してください。また、切り替え先で約款の変更が発表された場合は、内容を必ず確認し、電源調達調整費の導入に類する改訂が加えられていないかもよく確認してください。ご自身で判断できない方には、大手電力の「従量電灯」への切り替えをおすすめします。


　なお、当サイトでは電源調達調整費を導入している料金プランについて「料金高騰リスクあり」と料金シミュレーションのコメント欄などに記載しています。




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