燃料価格から燃料費調整単価を簡単計算

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燃料価格から燃料費調整単価を計算

燃料価格から燃料費調整単価をカンタン計算

　毎月変動する燃料費調整単価を、燃料価格からカンタンに試算できる計算機です。

　※四捨五入の関係で実際の単価と誤差が生じる場合があります

10社一括計算

原油価格 (円/kl) LNG価格 (円/トン) 石炭価格 (円/トン)

電力会社	燃料費調整単価 (円/kWh)

詳細計算

平均原油価格 (円/kl): 平均LNG価格 (円/トン): 平均石炭価格 (円/トン): α（原油係数）: β（LNG係数）: γ（石炭係数）: 基準燃料価格 (円/kl): 基準単価 (円/kWh):

以下の地域ボタンを押すと、各社の諸元が自動入力されます。

　燃料価格は東京電力エナジーパートナー公式サイトなどに掲載されています。元データは財務省公式サイトに掲載。

計算ツール一覧

大手電力各社の燃料費調整諸元

　大手電力10社の家庭向け表示メニュー（従量電灯）の燃料費調整の諸元をまとめます。

	原油:α	LNG:β	石炭:γ	基準燃料価格	基準単価
北海道電力	0.1874	0.0899	1.0036	80800	0.173
東北電力	0.0259	0.2563	0.8915	83500	0.197
東京電力エナジーパートナー	0.0048	0.3827	0.6584	86100	0.183
中部電力ミライズ	0.0275	0.4792	0.4275	45900	0.233
北陸電力	0.0415	0.0745	1.2499	79800	0.165
関西電力	0.0140	0.3483	0.7227	27100	0.165
中国電力	0.0406	0.0992	1.1994	80300	0.212
四国電力	0.0875	0.0770	1.1770	80000	0.154
九州電力	0.0053	0.1861	1.0757	27400	0.136
沖縄電力	0.0065	0.1632	1.1152	81500	0.273

燃料費調整の「上限」に注意（特に関西・九州）

　大手電力10社の標準メニューである従量電灯の燃料費調整には「上限」が設けられています。基準となる燃料価格の1.5倍を上限として設定しており、この水準に達すると燃料費調整単価がそれ以上に上昇しません。

　2022年に産油・産ガス国であるロシアがウクライナに侵攻したことで燃料価格が国際的に高騰したことで、大手電力10社の燃料費調整が上限に到達しました。電力会社の経営を大きく圧迫したため、2023年に一斉に値上げが行われその際に燃料費調整の計算方法も変更されました。この変更により、燃料価格の水準も大幅に引き上げられています。

　しかしこのタイミングで料金改定・燃料費調整改定が行われなかった地域の内、関西電力エリアと九州電力エリアでは基準となる燃料価格が低水準のまま据え置かれています。そのため燃料費調整が上限に達したまま推移しています。

　新電力各社や、大手電力でも標準メニューではない料金メニューの燃料費調整では上限設定が無いものがほとんどです。燃料費調整の上限の有無の差により、大手電力の標準メニューの方が安くなるケースが少なくありません。関西・九州にお住まいの方は注意してください。

燃料費調整額の上限がある電力会社の一覧
燃料価格高騰時に有利

燃料費調整が無い料金メニューも登場

　燃料価格に伴い毎月の電気代が変動する料金体系が一般的ですが、電気代の変動要因となる燃料費調整額が無い料金メニューも登場しています。

　燃料費調整が無い料金メニューは燃料価格が上昇していく局面で他社プランと比較して有利に、逆に燃料価格が下落する局面では不利になります。他社との料金比較がやや難しい点はデメリットと言えますが、電気代の水準を予め固定できる点はメリットと言えます。

　燃料費調整が無い料金メニューは以下の記事で詳しくまとめています。

電気料金プランの比較表
電力自由化のプランを簡単に比較できます　452社掲載

電力自由化とは？	停電のリスクは？
乗り換えでいくら安くなるの？	乗り換えで料金が値上がりするケース
新電力とは？

どうやって契約するの？	乗り換えのメリット・デメリット
乗り換えにかかる初期費用	乗り換えに工事は必要？
賃貸住宅でも乗り換えられるの？	解約する時の違約金は？
安くなる理由	電気の調達は？

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